本サイトに掲載されている情報は、2014年に厚生労働省が公開した「DPC導入の影響評価に関する調査」の結果に基づいて、その一部をわかりやすくするために編集・集計しています。

この調査は、医療費を定めるひとつの方式である「診断群分類別包括（DPC:Diagnosis Procedure Combination）評価制度」に参加している病院を中心に行われたもので、2013年4月から2014年3月までの一般病床入退院患者の治療に関するデータが報告されています（個人情報は含まれていません）。

データの対象

調査の対象となった病院は1804施設あり、これは一般病院全体の約24%に該当します。また報告の対象となった病床数の合計は、全国にあるすべての一般病床の約57%にあたります。この1804施設のうち、1497施設が上述のDPC評価制度に参加している病院（DPC病院）、244施設がこの制度への参加を準備している病院（DPC準備病院）で、残りの63施設が従来の方式のまま調査に協力した病院（出来高算定病院）となっています。

データの特徴

このDPC評価制度に参加するためには、医療情報の管理についての厳格な条件などに加えて、患者の平均入院期間の短さに関する基準を含む条件を満たす必要があり、DPC病院は主に「患者がある程度安定した状態になるまでの間に検査や治療を行う病院」として特徴付けられます。このため、調査結果にはさまざまな重度な疾患に対する手術や治療の実績データが豊富に含まれている一方で、慢性疾患や状態が安定したあとの治療法に関するデータは必ずしも網羅的ではありません。